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ひふみプラス

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基本情報

ひふみプラス
日付 2024/4/17
基準価額 59,968 円
前日比 -645 円
設定日 2012年5月28日
償還日 無期限
決算日 毎年9月30日
(休業日の場合は翌営業日)
購入時手数料
(税込)
インターネットで
お申し込み
コールセンター
営業店で
お申し込み
なし受渡金額が
1億円未満:3.3%
1億円以上
5億円未満:2.2%
5億円以上:1.1%
信託財産
留保額
なし
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位 1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
換金単位 1口以上1口単位または1円以上1円単位
委託会社 レオス・キャピタルワークス株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社

関連資料

「投資リスク」、「運用管理費用(信託報酬)」等の詳細につきましては、上記の「投資信託説明書(交付目論見書)」にてご確認ください。
 
分配金受取コース
  • 収益分配金は、税引後、総合取引口座に入金されます。
  • 受取られた収益分配金で同じ銘柄を追加でお買付される際には、所定の購入時手数料をご負担いただくこととなります。
  • 「分配金再投資コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
分配金再投資コース
  • 収益分配金は、税引後、無手数料で自動的に全額再投資されます。
  • ファンドの決算日が再投資分の約定日となります。
  • 「分配金受取コース」へ変更することが可能です。

口数買付金額買付
投信積立
  • 毎月の買付の際に、商品ごとに定められている手数料等がかかります。お客様が指定された振替金額から手数料等を引いた金額で投資信託を買付します。(銘柄毎に、手数料等を含めた買付金額をご指定いただきます。)
  • 振替日に、総合口座振替を選択されている場合には総合取引口座のMRF等が、指定金融機関口座自動引落を選択されている場合には当該指定金融機関口座残高が、買付金額(複数銘柄指定されている場合はその合計買付金額)に満たない場合、当該月における買付は行いません。
積立申込(再投資型)

ファンドの特長

  • 国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。
    ◎国内外の長期的な経済循環や経済構造の変化、経済の発展段階等を総合的に勘案して、適切な国内外の株式市場を選びます。
    ◎長期的な産業のトレンドを勘案しつつ、定性・定量※の両方面から徹底的な調査・分析を行ない、業種や企業規模にとらわれることなく、長期的な将来価値に対してその時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資します。
    ※定性…経営方針や戦略など数値に表れない部分 定量…財務指標や株価指標等の数値
    ※外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
  • 株式の組入比率は変化します。
    例えば、組入銘柄の株価水準が割高と判断した時に、利益確定や下落リスク回避のために保有株式を一部売却する場合があります。また、市場価値が割安と考えられる銘柄がなくなっていると判断した時に、買付を行なわずに好機を待つ場合があります。このような状況においては、ポートフォリオに占める株式の比率が低くなります。一方で、市場価値が割安と考えられる銘柄が多くあると判断した時には、株式を買い付けることによってポートフォリオに占める株式の比率が高まる場合があります。
    (注) 組入比率が変化する事例は上記に限りません。 証券投資信託は、法令上、信託財産の総額の二分の一を超える額を有価証券に対する投資として運用することが求められています。
  • 運用はファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて行ないます。

分配金実績 (1万口当たり/税引前)

2023/10/020円
2022/9/300円
2021/9/300円
2020/9/300円
2019/9/300円
2018/10/010円

過去のデータ

※上記は直近6期分の分配金実績を表示しています。設定来からの分配金実績は上記「過去のデータ」からご参照ください。

※上記は過去の分配金の実績であり、将来の分配金の支払いおよび金額について保証するものではありません。運用状況により又は分配対象額が少額の場合等には、収益分配が行われないこともあります。

2024/4/18現在

ファンドの目的

「ひふみプラス」は、受益者の長期的な資産形成に貢献するために、円貨での信託財産の長期的な成長を図ることを目的として、ひふみ投信マザーファンドの受益証券を通じて国内外の株式に投資することにより積極運用を行います。

投資信託のリスクについて

投資信託は、国内外の株式や債券等の値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や運用利回りが保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

当画面は金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、また、投資信託の商品性及びリスク等を網羅的に説明するものでもありません。
投資信託は、商品毎に投資対象や運用目的、リスク内容、手数料等の費用が異なります。ご購入の申込みにあたっては『投資信託説明書(交付目論見書)』を必ずご確認の上、ご自身で投資判断をお願いいたします。

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